プレスリリース

台風が新たな台風の発生を増やすとはいえない ―台風発生研究の常識を覆す―

京都大学防災研究所　伊藤耕介准教授と山内健司氏（現：気象庁石垣島地方気象台）の研究グループは、多数の現実的な数値シミュレーションを行い、先行台風の存在が後発の台風の発生数にほとんど影響しないことを示しました。また、先行台風が新たな台風を発生させたように見えた事例のデータを解析すると、北西太平洋東部の低緯度側で台風発生に適した環境が整っていることが分かりました。これらの発見は、従来の台風発生研究の常識を覆すもので、既存の研究結果や現業活動の再検討が必要であることを意味するものです。
本研究成果は、2026年1月21日に国際学術誌「Journal of Geophysical Research: Atmospheres」に掲載されました。

宮崎市と連携協力協定を締結しました

当研究所と宮崎市は、2025年12月25日に宮崎市役所本庁舎において、宮崎市と京都大学防災研究所の連携協定に関する協定を締結しました。
本協定は、研究活動を児童・生徒が参加する防災教育プログラムと連動させるとともに、南海トラフ巨大地震をはじめとする大規模自然災害への備えに対し、科学的根拠に基づいた実効性の高い防災・減災対策を構築することを目的としています。
また、本協定においては、当研究所とすでに2024年3月に学術交流協定を締結している宮崎公立大学（宮崎市運営）も連携に参加しています。当研究所、宮崎市、宮崎公立大学の三者がそれぞれ専門的科学的知見、行政機能・地域課題、地域防災教育・人材育成・フィールド拠点、を提供して協力し、宮崎市の防災力向上を目指します。

プレスリリース

湖底に眠る宿場町を地球科学的手法で3D復元 ―1888年磐梯山噴火で沈んだ「桧原宿」を科学が甦らせる―

山﨑新太郎准教授らの研究チームは、福島県耶麻郡北塩原村の桧原湖に沈む自然災害遺跡である旧桧原宿跡（会津・米沢街道の宿場町）の湖底地形を、高分解能マルチビーム音響測深機を用いて詳細に計測し、水没した町並みを3次元的に復元することに成功しました。本研究は、明治21年の磐梯山噴火で形成された桧原湖の湖底に残る町の構造を、非破壊的な地球科学的手法で明らかにした初の事例です。
研究成果は、Journal of Cultural Heritage（Elsevier社）に2025年12月に掲載されました。

プレスリリース

顕微鏡レベルの「古傷」が地すべりの引き金 ―四国山地における地すべり多発メカニズムを解明―

京都大学防災研究所・山崎新太郎准教授の研究グループは、日本有数の地すべり多発地帯である四国山地中央部（徳島県・高知県境の大歩危地域）において、地すべりの発生場所と、岩石の中に残された微細な変形構造との間に密接な関係があることを突き止めました。
本成果は、微細構造に着目することで、これまで予測が難しかった地すべり危険箇所の特定精度向上につながると期待されます。 本研究成果は、2025年12月14日に国際学術誌「Geomorphology」にオンライン掲載されました。

プレスリリース

なぜM9級カムチャツカ巨大地震は73年で繰り返し発生したのか

深畑幸俊 防災研究所教授、八木勇治 筑波大学教授、髙川智博 海上・港湾・航空技術研究所港湾空港技術研究所グループ長、遠田晋次 東北大学教授らからなる研究チームは、筑波大学が独自に開発した「Potency Density Tensor Inversion（PDTI）」という解析手法を用い、2025年カムチャツカ地震の破壊過程を推定しました。
本研究成果は、2025年11月30日に、国際学術誌「Seismica」に掲載されました。

プレスリリース

AIが大型岩石実験で起こる人工地震の発生を予測〜断層のわずかな動きから発生予測へ〜

乘杉玲壽 理学研究科修士課程学生、金子善宏 同准教授、ベルトラン・ルエレドゥ 防災研究所特定助教の研究グループは、AIを用いて、メートルスケールの大型岩石摩擦実験で発生した人工地震データを解析しました。その結果、本震の数十秒から数ミリ秒前に、多数の微小なすべりイベントが加速的に増加する「前震活動」の特徴をAIが正確に捉え、それに基づいて人工地震の発生時刻を高精度に予測できることを示しました。これは、自然の大地震に換算すると、数十年から数週間前の予兆をとらえることに相当します。さらに数値シミュレーションとの比較から、断層の「ゆっくりすべり」域で生じる応力変化を前震活動から間接的に追跡することが、予測の鍵となることを明らかにしました。この成果は、将来の地震短期予測の実現に向けた重要な一歩となります。
本研究成果は、2025年10月30日に、国際学術誌「Nature Communications」にオンライン掲載されました。

プレスリリース

湿度が決める温暖化時の極端な雨の強まり方―湿度が高い場合に豪雨は1℃当たり7%強まる―

竹見哲也 防災研究所教授とSridhara Nayak 日本気象株式会社主任研究員（元：防災研究所特任准教授）の研究グループは、集中豪雨を念頭に置き、日本における極端な降水の温暖化時の変化の仕方について、気候予測データを用いて明らかにしました。使ったデータは、数値気候モデルを用いた現在の気候を再現した実験と、4℃上昇した温暖化気候を予測した実験結果で、20 kmの分解能を持つものです。日本を7つの地域に区分して、地域性も調べました。
本研究成果は、2025年10月15日に、国際学術誌「Scientific Reports」にオンライン掲載されました。

イベント報告

鹿児島市と連携協力協定を締結しました

京都大学防災研究所は、2025年10月7日、鹿児島市と「連携協力に関する協定」を締結しました。本協定は、防災研究、防災教育、災害対応などの分野において、相互に協力し、人的・知的・物的資源の交流を図ることを目的としています。
鹿児島市役所で行われた調印式には、当研究所からは堀智晴所長、中道治久火山防災研究センター長・教授、筒井智樹特定教授が出席し、下鶴隆央鹿児島市長と堀所長とにより協定書が取り交わされました。

プレスリリース

砂浜の海岸線予測にはガリ勉不要︕︖ 〜短期集中観測データの学習は⻑期間のデータでの学習を上回る予測精度を得る〜

森信人 防災研究所教授、陳信宇 海上・港湾・航空技術研究所専任研究員、伴野雅之 同グループ長による共同研究チームは、砂浜の海岸線が季節によってどのように変化するかを予測する際に、従来常識とされてきた数値モデルの最適化を「長期間のデータで学習させる」手法よりも、わずか2年という「短期間のデータで学習」させた方が、はるかに予測精度が向上するという画期的な手法を発表しました。
本研究成果は、2025年8月28日に、国際学術誌「Geophysical Research Letters」に掲載されました。

応用地質株式会社と包括的連携協定を締結しました

京都大学防災研究所は、応用地質株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：天野 洋文）と包括的連携協定を2025年8月1日に締結しました。本協定による連携は、近年の異常気象にともなう水害・土砂災害の激甚化・頻発化や、切迫している南海トラフ巨大地震や首都直下地震などにともなう地震災害を踏まえ、想定される様々な災害に対する予測技術、防災・減災技術の開発をおこなうとともに継続的な国土強靭化及び地方創生に貢献することを目的としています。

研究紹介

私たちはこんな研究をしています
防災研究所の研究紹介サイト

　本研究所が、どのような研究活動を行っているかを一目で見渡せるサイト「私たちはこんな研究をしています」を、開設しています。
　分かり難い複雑な、最先端の防災研究研究を、できるだけシンプルな言葉で表現するように努めたサイトとなっております。
　ぜひ、一度ご覧頂きまして、これを機会に本研究所の研究活動にご興味を持っていただければ幸いです。

共同利用・共同研究

施設・設備利用型共同研究の募集

施設・設備利用型共同研究は随時募集中です。
国立大学法人、公・私立大学、国公立研究機関及び独立行政法人機関の教員・研究者又はこれに準ずる方に応募いただけます。皆さまの積極的なご参加を歓迎いたします。