プレスリリース・研究報告

地震の破壊はなぜ止まるのか? －2016年鳥取県中部地震の断層サイズを決めたもの－

　飯尾能久 防災研究所教授、松本聡 九州大学教授、酒井慎一 東京大学准教授らの研究グループは、満点および0.1満点地震計等による2018年鳥取県中部地震の余震観測データの解析を行いました。その結果、本震の断層の両端付近において、地震前に、断層をすべらせる力が局所的に小さくなっていたことがわかりました。
　本研究成果は、2021年8月6日に、国際学術誌「Communications Earth & Environment」に掲載されました。

プレスリリース・研究報告

海底地震計記録で読み解く地震空白域の将来 －メキシコ・ゲレロ州沖合の地震空白域のスロー地震活動の発見－

　伊藤喜宏 防災研究所准教授、プラタ-マルティネス ライムンド 理学研究科博士課程学生、井出哲 東京大学教授、篠原雅尚 同教授らは、メキシコ国立自治大学、カリフォルニア大学バークレー校と共同で、メキシコ太平洋沿岸部に設置された海底地震計記録を解析しました。その結果、メキシコ太平洋沖で過去100年間に地震が発生していない領域（地震空白域）でゆっくりとプレート境界がずれ動くスロー地震が発生していることを初めて明らかにしました。
　本研究成果は、2021年6月28日に、国際学術誌「Nature Communications」に掲載されました。

プレスリリース・研究報告

地球全体の波浪特性の変化傾向と自然変動の関係を解明 －地球温暖化の沿岸域への影響を定量化－

　森信人 防災研究所教授、志村智也 同准教授、Adrean Webb 同特任准教授は、メキシコ自治大学およびオーストラリアMacquarie大学、米国NOAAと共同で、地球全体の波浪の自然変動と将来変化予測の関係について解析を行いました。今回の研究では、過去の40年間の波浪データをもとに、波を生成する卓越した風の代表的な空間分布を分類しました。 本研究成果は、地球温暖化に伴う我が国の沿岸域の脆弱性の将来変化や適応策、特に砂浜の変化や海洋生態系への研究展開が期待されます。
　本研究成果は、2021年6月8日に、国際学術誌「Geophysical Research Letters」のオンライン版に掲載されました。

研究報告・イベント報告

新たな洪水予測システムの開発に向けて京都府と共同研究を開始します

　近年、台風や集中豪雨により全国の中小河川において越水・溢水等による災害が発生しています。京都府では、令和５年度からの運用開始を予定し、府全域を対象とした「水位・氾濫予測システム」を開発することになりました。新システムへの移行に向けて、基礎となるモデル開発の研究実績があり、高度な専門知識と知見を有する機関として、防災研究所は佐山敬洋准教授のグループを中心に新システムの高度化に協力します。
　2021年6月7日には、京都府庁で共同研究の締結式を行い、京都府の西脇隆俊知事と中北英一所長とが契約書にサインしました。

プレスリリース・研究報告

複数の地震観測網を統合した計算手法を開発 －より早く正確な緊急地震速報に向けて－

　山田真澄 防災研究所助教らの研究グループは、複数の地震観測網を統合した計算手法を開発を開発しました。本研究では、現在の緊急地震速報に導入されているIPF法を拡張し、どの地震観測網のデータでも利用できる新しい手法（拡張IPF法）を開発しました。複数の地震観測網を一緒に利用すると、計算に使える地震計の数が多くなり、より早く正確に地震を検知することができます。2020年1月より本学防災研究所で試験運用したところ、7月の鳥島近海の地震に対しても、正しく規模と場所を推定することができました。
　本研究成果は、2021年5月4日に、国際学術誌「Bulletin of the Seismological Society of America」に掲載されました。

プレスリリース・研究報告

遠地地震によって誘発される地震活動の特徴を解明 －地震ビッグデータ解析を通じて－

　宮澤理稔 防災研究所准教授、Emily Brodsky 米国・カリフォルニア大学サンタクルーズ校教授、Huiyun Guo 同博士課程学生の研究グループは、遠地で発生した大地震に伴い誘発される地震の活動の特徴を、ビッグデータの解析から明らかにしました。 本研究で得られた結果は、今後世界のどこかで大地震が起きたときに、その後の地震活動が地球規模でどのように推移していくのかを予測することに応用されることが期待されます。
　本研究成果は、2021年5月5日に、国際学術誌「AGU Advances」に掲載されました。

プレスリリース・研究報告

ひとつひとつの観測データが気象予測に与える影響を簡易に評価する手法を確認 －北極の観測データは7日先の北米気象予測の改善に貢献することも明らかに－

　榎本剛 防災研究所教授は、山崎哲 海洋研究開発機構研究員、理化学研究所、国立極地研究所と共同で、個々の観測がどのくらい気象予測の精度を改善するか診断する手法（EFSO）を評価した結果、有効な手法であることを確認するとともに、北極の観測データは北米の6〜7日先の予測を改善することも明らかにしました。 今後、過去にどこで行われた観測が大きな観測インパクトを持っているかを検証することで、効果的な観測計画の立案等に役立てることができると期待されます。
　本研究成果は、2021年4月30日に、国際学術誌「Weather and Forecasting」に掲載されました。

災害調査報告

2021年トカラ列島近海の群発地震に対する緊急観測の実施

　鹿児島大学地震火山地域防災センター・南西島弧地震火山観測所と京都大学防災研究所宮崎観測所は、2021 年4 月9 日23 時台から始まり、最大震度4を複数回観測するなど、顕著な地震活動が生じたトカラ列島近海において、緊急の海底地震観測を開始しました。
　大学や気象庁の付近の島嶼域地震観測点が北東－南西方向に概ね直線上に配列するため、陸域のデータのみの解析では震源位置の精度が悪くなっており、今回の観測によって島嶼域の陸上地震観測点のみのデータ解析では限界のある震源位置の精度（緯経度、深さの精度）を有意に改善し、今回の群発地震活動の発生領域の把握や発生原因の検討、地域社会への情報発信に不可欠な基礎資料を収集します。

プレスリリース・研究報告

令和元年東日本台風の進路予報誤差の要因を検証 ― 上陸3日前の誤差急増の要因を特定

　中下早織 理学研究科修士課程学生、榎本剛 防災研究所教授は、令和元年東日本台風（台風第19号）について気象庁を含む主要な4つの機関による予報を比較検証しました。 台風第19号は東日本を中心に甚大な風水害をもたらしました。台風第19号は10月6日に南鳥島付近で発生後、大型で猛烈な台風に発達し、大型で強い勢力を維持したまま12日19時（日本時）頃伊豆半島付近に上陸しました。台風第19号の進路予報を検証することは、今後同様な台風が接近・上陸が予想された場合の対応を検討する上で参考になります。
　本研究成果は、2021年4月20日に、国際学術誌「SOLA」に掲載されました。

プレスリリース・研究報告

大地震とスロースリップの相互作用――メキシコにおける３つの大地震の連鎖的発生のメカニズム

　国立大学法人京都大学防災研究所の伊藤喜宏准教授、西村卓也准教授らは、メキシコ国立自治大学、米国ロードアイランド大学、カリフォルニア大学サンタクルズ校らと共同で、メキシコで発生した大地震とスロースリップの地殻変動及び地震計記録を解析しました。その結果、2017年から2019年にかけてメキシコで発生した３つの大地震とスロースリップの連動と２つの関連性を明らかにしました。
　本成果は、英国科学誌電子版「Nature Communications」に4月12日付け（日本時間）で掲載されました。

プレスリリース・研究報告

地震波形で地すべりの発生を効果的に探す手法を開発

　山田真澄 防災研究所助教、奥脇亮 筑波大学助教らの研究グループは、日本列島および日本周辺の地震観測網で捉えられた地震波形データ（普通の地震による振動だけでなく、地すべりなどさまざまな「地球の揺れ」の記録）を用いて、地すべりを効果的かつ簡便に検出する新しい手法を開発しました。また、この手法を実際に観測された地震波形データに適用し、地すべりの発生位置と発生時刻を特定することにも成功しました。
　本研究成果は、2021年4月1日に、国際学術誌「Geophysical Journal International」に掲載されました。

イベント

京都大学防災研究所 創立70周年記念事業

　京都大学防災研究所は、おかげをもちまして1951年の設立から今年で70年を迎えました。70年にわたり総合的な防災研究の拠点として研究活動を継続して来られたことは、偏に皆様方のご支援の賜物であり、心より御礼申し上げます。
　この度、設立70周年を記念して、2021年11月27日(土)に記念式典を京都大学百周年時計台記念館にて開催いたします。また併せて11月25日(木)、26日(金)の2日間、関連イベントも開催いたします。

研究紹介

私たちはこんな研究をしています
防災研究所の研究紹介サイト

　本研究所が、どのような研究活動を行っているかを一目で見渡せるサイト「私たちはこんな研究をしています」を、開設しています。
　分かり難い複雑な、最先端の防災研究研究を、できるだけシンプルな言葉で表現するように努めたサイトとなっております。
　ぜひ、一度ご覧頂きまして、これを機会に本研究所の研究活動にご興味を持っていただければ幸いです。

共同利用・共同研究

施設・設備利用型共同研究の募集

施設・設備利用型共同研究は随時募集中です。
国立大学法人、公・私立大学、国公立研究機関及び独立行政法人機関の教員・研究者又はこれに準ずる方に応募いただけます。皆さまの積極的なご参加を歓迎いたします。