京都大学防災研究所 Disaster Prevention Research Institute, Kyoto University

プレスリリース

隆起山地の長期的な地形発達史―堆積物中の宇宙線生成核種¹⁰Beを用いた復元と検証の枠組み―

太田義将理学研究科博士後期課程、松四雄騎防災研究所教授、元・兵庫県立人と自然の博物館および蒜山地質年代学研究所の加藤茂弘氏、松崎浩之東京大学総合研究博物館教授らによる研究チームは、堆積物中の石英に蓄積された宇宙線生成核種10Beに着目し、兵庫県南東部の六甲山地と大阪湾を対象に、隆起山地の長期的な地形発達史の復元と検証を行いました。現在の六甲山地から得られたデータに基づいて、過去150万年間の隆起履歴と地形発達史を復元し、流域から排出される河川砂中の10Be濃度の時間変化を計算して、これを大阪湾神戸沖で掘削された深層ボーリングコアの10Be濃度プロファイルと比較したところ、両者はおおむね一致しました。これにより、モデル計算によって復元された隆起山地の地形発達史を、堆積物記録から時系列的かつ定量的に検証することができました。
本研究成果は、2026年6月12日に、国際学術誌「Earth and Planetary Science Letters」にオンライン掲載されました。

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台風特性の将来変化―海面水温の上昇による台風強度のばらつき―

森信人防災研究所教授および志村智也同准教授の研究グループは、台風が特に発生する9月の気候状態に着目して、台風評価に特化したアンサンブル気候実験を行い、SSTの空間パターンと台風強度特性の関係を確率的に評価しました。さらに将来の地球温暖化を想定した気候実験を行い、将来変化についても定量的に評価しました。
本研究成果は、2026年4月16日に、国際学術誌「Journal of Climate」にオンライン掲載されました。

国際協力機構JICAと全国初の「JICA海外協力隊（科学技術協力隊）」覚書を締結しました

当研究所と国際協力機構JICAは、2026年3月12日、京都大学吉田キャンパスにおいて、全国初となる「JICA海外協力隊（科学技術協力隊）」派遣に関する覚書を締結しました。
覚書締結式では、広沢正行JICA関西センター所長および本学副学長・国際戦略本部本部長の河野泰之教授より、科学技術協力隊に対する期待が述べられました。また、当研究所の堀所長からは、長年に渡るメキシコとの研究交流が実を結び今回の派遣に結実したことが述べられ、大柳さんからはメキシコでの活動に対する抱負が述べられました。また本締結式は、本学大学院総合生存学館と共同で実施しました。

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マングローブによる津波・波浪の軽減効果を定量化 ―自然を活かした沿岸防災対策―

森信人防災研究所教授、Yu-Lin Tsai 同特任助教（現：台湾国立陽明交通大学（National Yang Ming Chiao Tung University）助教）、Che-Wei Chang 同特定助教（現：米国ロードアイランド大学（University of Rhode Island）助教）の研究グループは、代表的なマングローブ種のRhizophora種を対象に、根の形状を正確に考慮し、水深や波の高さによるマングローブによる波の減衰を考慮可能な数値モデルを開発し、マングローブによる波の減衰を評価しました。波の減衰は垂直方向の根の形状と水深に大きく変化し、また減衰量の推定には20-50%のばらつきが生じることを明らかにしました。
本研究成果は、2026年3月5日に、国際学術誌「Journal of Geophysical Research-Oceans」にオンライン掲載されました。

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台風が新たな台風の発生を増やすとはいえない ―台風発生研究の常識を覆す―

京都大学防災研究所　伊藤耕介准教授と山内健司氏（現：気象庁石垣島地方気象台）の研究グループは、多数の現実的な数値シミュレーションを行い、先行台風の存在が後発の台風の発生数にほとんど影響しないことを示しました。また、先行台風が新たな台風を発生させたように見えた事例のデータを解析すると、北西太平洋東部の低緯度側で台風発生に適した環境が整っていることが分かりました。これらの発見は、従来の台風発生研究の常識を覆すもので、既存の研究結果や現業活動の再検討が必要であることを意味するものです。
本研究成果は、2026年1月21日に国際学術誌「Journal of Geophysical Research: Atmospheres」に掲載されました。

宮崎市と連携協力協定を締結しました

当研究所と宮崎市は、2025年12月25日に宮崎市役所本庁舎において、宮崎市と京都大学防災研究所の連携協定に関する協定を締結しました。
本協定は、研究活動を児童・生徒が参加する防災教育プログラムと連動させるとともに、南海トラフ巨大地震をはじめとする大規模自然災害への備えに対し、科学的根拠に基づいた実効性の高い防災・減災対策を構築することを目的としています。
また、本協定においては、当研究所とすでに2024年3月に学術交流協定を締結している宮崎公立大学（宮崎市運営）も連携に参加しています。当研究所、宮崎市、宮崎公立大学の三者がそれぞれ専門的科学的知見、行政機能・地域課題、地域防災教育・人材育成・フィールド拠点、を提供して協力し、宮崎市の防災力向上を目指します。

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湖底に眠る宿場町を地球科学的手法で3D復元 ―1888年磐梯山噴火で沈んだ「桧原宿」を科学が甦らせる―

山﨑新太郎准教授らの研究チームは、福島県耶麻郡北塩原村の桧原湖に沈む自然災害遺跡である旧桧原宿跡（会津・米沢街道の宿場町）の湖底地形を、高分解能マルチビーム音響測深機を用いて詳細に計測し、水没した町並みを3次元的に復元することに成功しました。本研究は、明治21年の磐梯山噴火で形成された桧原湖の湖底に残る町の構造を、非破壊的な地球科学的手法で明らかにした初の事例です。
研究成果は、Journal of Cultural Heritage（Elsevier社）に2025年12月に掲載されました。

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顕微鏡レベルの「古傷」が地すべりの引き金 ―四国山地における地すべり多発メカニズムを解明―

京都大学防災研究所・山崎新太郎准教授の研究グループは、日本有数の地すべり多発地帯である四国山地中央部（徳島県・高知県境の大歩危地域）において、地すべりの発生場所と、岩石の中に残された微細な変形構造との間に密接な関係があることを突き止めました。
本成果は、微細構造に着目することで、これまで予測が難しかった地すべり危険箇所の特定精度向上につながると期待されます。本研究成果は、2025年12月14日に国際学術誌「Geomorphology」にオンライン掲載されました。

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なぜM9級カムチャツカ巨大地震は73年で繰り返し発生したのか

深畑幸俊防災研究所教授、八木勇治筑波大学教授、髙川智博海上・港湾・航空技術研究所港湾空港技術研究所グループ長、遠田晋次東北大学教授らからなる研究チームは、筑波大学が独自に開発した「Potency Density Tensor Inversion（PDTI）」という解析手法を用い、2025年カムチャツカ地震の破壊過程を推定しました。
本研究成果は、2025年11月30日に、国際学術誌「Seismica」に掲載されました。

研究紹介

私たちはこんな研究をしています
防災研究所の研究紹介サイト

　本研究所が、どのような研究活動を行っているかを一目で見渡せるサイト「私たちはこんな研究をしています」を、開設しています。
　分かり難い複雑な、最先端の防災研究研究を、できるだけシンプルな言葉で表現するように努めたサイトとなっております。
　ぜひ、一度ご覧頂きまして、これを機会に本研究所の研究活動にご興味を持っていただければ幸いです。