プレスリリース・研究報告

災害拠点病院の水害対策タイムラインを策定～令和2年豪雨を想定した防災訓練で効果を検証～

令和2年4月に防災研究所は、全国の感染症指定医療機関のうち、千年に1度レベルの大豪雨で34％が、100～200年に1度レベルでも26％が浸水被害を受けるという調査結果を公表しました。同年7月豪雨による熊本県の球磨川の氾濫では、災害拠点病院でもある人吉医療センターが実際に洪水被害を受け、発災前後の災害対応に多くの課題が顕在化しました。そこで、角哲也 防災研究所教授、佐山敬洋 同准教授、清水建設株式会社（代表取締役社長 井上和幸）、独立行政法人 地域医療機能推進機構 人吉医療センター（病院長 木村正美）は共同で、工学（土木・建築）と医療現場の知見を連携させ、「水害対策タイムライン防災計画」を策定し、2022年5月6日に人吉医療センターで防災訓練を行い、その有効性を検証します。

プレスリリース・研究報告

地球温暖化による地球の高潮と波浪の変化予測 －世界の沿岸域の沿岸災害リスクの評価－

志村智也 防災研究所准教授、森信人 同教授、宮下卓也 同助教は、米国アルゴンヌ国立研究所、気象庁気象研究所と共同研究を行い、地球温暖化による地球全体の高潮と波浪の将来変化予測を行いました。 日本を含む北西太平洋では、将来の台風の頻度が減少すると予想され、これに伴い毎年発生する規模の高潮と波高は将来減少傾向を示すことがわかり、また地球温暖化により台風は強化されるものの、50年に1度発生するような極端な高潮や波高の将来変化量は気候がもつ固有の自然変動量と同程度であることがわかりました。
本研究成果は、2022年3月14日に、国際学術誌「Geophysical Research Letters」にオンライン掲載されました。

プレスリリース・研究報告

南海トラフ地震の詳細な固着はがれの検出に成功！ ―紀伊半島下の想定震源域でのスロースリップの”すべりの遅れ”を発見―

本研究は、澁谷拓郎教授らが、国立研究開発法人 建築研究所をはじめ他機関と共同して2013年～21年にかけて実施したものです。研究論文は、12 月21日(イギリス時間午前10時、日本時間同日19時)，英国 Nature Publishing Group のオンライン科学雑誌「Nature Communications」に掲載されました。

プレスリリース・研究報告

中長期気象予測に関する共同研究の開始について～極寒や猛暑を早期に予測し、エネルギーの安定供給に貢献～

京都大学防災研究所（所長:中北英一、以下「京大防災研」）と大阪ガス株式会社（社長：藤原 正隆、以下「大阪ガス」）は、更なるエネルギー供給の安定に向けた取り組みとして、中長期気象予測に関する共同研究を12月14日に開始しました。
今回の共同研究では、榎本教授の地球規模の気象力学や数値天気予報に関する知見と、大阪ガスの気象シミュレーションと機械学習を組み合わせた気象予測のノウハウなどを融合して、極寒や猛暑などエネルギー事業に影響を及ぼす可能性がある現象を、地球規模の大気の状態を解析することで、2週間から数か月前に予測することを目指します。

プレスリリース・研究報告

1月の北西太平洋の爆弾低気圧が近年急増 －東シナ海上の温暖多湿化が要因－

吉田聡 防災研究所准教授、岡島悟 東京大学特任助教、中村尚 同教授らの研究グループは、過去55年にわたる北太平洋の爆弾低気圧活動の長期変化について解析を行いました。
人工衛星観測を用いない長期にわたって均質な全球大気データを用いて、1958年からの北太平洋の爆弾低気圧活動の長期変化を調査した結果、1980年代後半から北西太平洋上で、1月の爆弾低気圧が急増していることを発見しました。
　本研究成果は、2021年12月10日に、国際学術誌「Journal of Climate」にオンライン掲載されました。

研究紹介

私たちはこんな研究をしています
防災研究所の研究紹介サイト

　本研究所が、どのような研究活動を行っているかを一目で見渡せるサイト「私たちはこんな研究をしています」を、開設しています。
　分かり難い複雑な、最先端の防災研究研究を、できるだけシンプルな言葉で表現するように努めたサイトとなっております。
　ぜひ、一度ご覧頂きまして、これを機会に本研究所の研究活動にご興味を持っていただければ幸いです。

共同利用・共同研究

施設・設備利用型共同研究の募集

施設・設備利用型共同研究は随時募集中です。
国立大学法人、公・私立大学、国公立研究機関及び独立行政法人機関の教員・研究者又はこれに準ずる方に応募いただけます。皆さまの積極的なご参加を歓迎いたします。