焼岳火山防災協議会による現地調査登山を実施しました(9/12)

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2019年9月12日、焼岳火山防災協議会(会長:国島芳明高山市長)による焼岳火山の現地調査が行われました。

 

この調査は、例年、異動により少しずつ交代していく火山防災協議会の構成機関の担当者が、(1)火山活動はどのような手法により観測されているか、(2)登山道の現状はどのようになっているか、(3)登山中に火山活動の活発化が認められた際にはどのような行動を取るべきか、(4)登山者等の避難誘導はいかに行うべきか、などを現地にて理解・確認することを主目的として毎年開催されているものです。

 

今回の現地調査でも、実際に焼岳へ同協議会メンバーが登山し、上宝観測所担当の大見士朗准教授や、気象庁長野地方気象台・岐阜地方気象台の担当者が現地観測施設の解説や火山活動の現状等に関する説明を行いました。特に本年は、7月下旬より、空振を伴う低周波イベントという火山活動の活発化を示唆する可能性のある現象が頻繁に観測されていることもあり、緊張感を伴う現地調査となりました。また、今回は、一旦火山活動が活発化した際には先頭に立って現場での救援活動を実施される、岐阜県警山岳警備隊、長野県消防防災航空センターなどの方々も参加されました。参加者からは、現場を確認することにより火山活動活発化の際の避難誘導の具体的なイメージを持つことができたなどの感想が聞かれました。

 

本調査には、焼岳火山防災協議会のメンバーを中心に、以下の各機関から合計約50余名が参加しました。京都大学防災研究所、岐阜県危機管理政策課、同飛騨県事務所、同古川土木事務所、高山市危機管理課、同環境政策推進課、同上宝支所、岐阜県警察本部、高山警察署、高山市消防本部、岐阜地方気象台、国交省神通川水系砂防事務所、飛騨山脈ジオパーク推進協議会、長野県危機管理部、同松本地域振興局、同松本建設事務所、長野県警察本部、松本警察署、長野県消防防災航空センター、松本広域消防局、松本市危機管理課、長野地方気象台、国交省松本砂防事務所。

 

焼岳山頂観測点における参加者の集合写真。後方は穂高連峰

 

 

焼岳北峰の溶岩ドームを前に小休止する参加者

 

 

観測機器の説明をする大見准教授