平成28年度 共同研究の募集開始
- その他
平成28年度 共同研究の公募を開始いたしました。
防災研究所では「巨大地震災害」「極端気象災害」「火山災害」「防災実践科学」の4テーマ及び国際展開を今後、重点的に取り組むべき課題として取り上げます。共同研究では自由な発想にもとづく幅広い研究課題を歓迎しますが、これらの重点課題に関する研究課題の応募については特に歓迎いたします。
申請期限:平成28年1月15日(金)
詳細は、こちらのページをご参照ください。
- 平成28年度 共同研究募集について
- 平成28年度 京都大学防災研究所 共同研究公募要領
- 申請書類および関連書式(平成28年度)
- Guidelines and Application Forms(2016年度 英語版)
- 共同研究のスキーム (平成27年11月現在)
別表Ⅰa 平成28年度共同研究のスキーム
別表Ⅰb 平成28年度共同研究のスキーム(研究代表者となれる方一覧) - 共同利用可能な施設・機器等一覧
(施設・設備利用型共同研究) 随時募集中
※利用を希望される方は、事前に上記一覧中の所内担当教員(責任者)と直接ご相談ください。
共同研究のスキーム (平成27年11月現在)※各研究の代表者となれる方一覧は【こちら】をご参照ください。
研究 代表者 |
名 称 | 期 間 | 年度予算 | 備 考 | 件 数 |
---|---|---|---|---|---|
A 所 外 (国外も含む) |
一般共同研究 | 1年~2年 | 各年度 200万円以内 |
防災研究所外研究者を研究代表者として、防災研究所内外の研究者と協力して進める共同研究 | 10件程度 |
一般研究集会 | 年度内開催 | 100万円以内 | 萌芽的な研究に関するテーマ又は興味深いテーマについて、全国の研究者が、集中的に討議するもの | 10件程度 | |
長期滞在型共同研究 | 1か月から 10か月 |
200万円以内 | 国内外の研究者が防災研究所に比較的長い期間滞在して行う共同研究。博士後期課程学生も可 | 3件程度 | |
短期滞在型共同研究 | 2週間程度 | 30万円以内 | 国内外の研究者が短期滞在して、隔地施設・大型設備や資料・データの利用を通じて行う共同研究。博士後期課程学生も可 | 5件程度 | |
地域防災実践型 共同研究(一般) |
2年 | 各年度 200万円以内 |
地域連携共同研究で、防災研究所以外の研究者が研究テーマを設定し組織構成する「研究者提案型」の共同研究。 自治体等の行政担当者も応募可 | 2件程度 | |
B 所 外 (国外も含む) または所 内 |
国際共同研究 | 1年~2年 | 各年度 250万円以内 |
国外研究機関の研究者が研究代表者または主要な研究分担者となって行う国際的な共同研究。国外研究者も国外において経費執行可 | 3件程度 |
萌芽的共同研究 | 1年 | 30万円以内 | 自由な発想に基づく小人数の構成による研究。博士後期課程学生も可。 | 5件程度 | |
C 自然災害 研究協議会 |
重点推進型共同研究 | 1年 | 250万円以内 | 自然災害研究協議会が企画提案する共同研究で、自然災害や防災に関する総合的な研究や協議会として重点的に推進しようとする共同研究 | 2件程度 |
D 自然災害 研究協議会 及び関連学 協会支部等 |
地域防災実践型 共同研究(特定) |
2年 | 各年度 500万円以内 |
地域連携共同研究で、自然災害研究協議会の地区部会や学協会支部などが研究テーマを設定し研究チームを構成する「課題設定型」の共同研究 | 1件程度 |
E 所 内 | 拠点研究 (一般推進研究) |
1年 | 500万円以内 | 共同利用・共同研究拠点として、防災研究所が特に計画的に推進すべき研究プロジェクト。災害に関する学理と防災の総合的対策を目的として、 新たな研究課題の提案、研究組織、研究ネットワークなどを形成し、この研究を基礎として将来的に発展させうる研究 | 5件程度 |
拠点研究 (特別推進研究) |
1年 | 1000万円以内 | 同上 | 1件程度 | |
特定研究集会 | 年度内開催 | 100万円以内 | 防災研究所の研究者がリーダーシップをとって実施する、プロジェクトの立案等の企画を目指した研究集会 | 4件程度 | |
F 所 外 | 施設・設備利用型共同研究 | 随時 | 申請者負担 | 隔地施設・大型設備や資料・データの利用を通じて行う共同研究で、利用者が自分で旅費等を用意するもの | 適宜 |